メディカルサポネット 編集部からのコメント日本慢性期医療協会（日慢協）が「日本特定看護師協会」（仮称）を設立することを発表しました。特定看護師同士の交流や指導者の養成、研修や学会など開催予定です。医師の判断を待たずに、手順書に沿って一定の診療の補助を行うことができる特定看護師は医師が少ない分野での活躍が期待されます。 |
日本慢性期医療協会（日慢協）は12日、研修で学んだ実務を忘れないようにしたり、実務に関する疑問を解消したり、「特定行為に係る看護師」（特定看護師）のフォローアップなどのために、「日本特定看護師協会」（仮称）を設立する方針を明らかにした。武久洋三会長は、同日の定例記者会見で、医師が少なく、代わりを担える人材が特に必要な慢性期と在宅医療で「特定看護師は力を発揮するのではないか」と述べた。【越浦麻美】
「日本特定看護師協会」について説明する武久会長（12日、都内）
2015年10月にスタートした「特定行為に係る看護師の研修制度」は、呼吸器や栄養などに関する特定行為の研修を修了した「特定看護師」が、医師の判断を待たずに、手順書に沿って一定の診療の補助を行うことができる。25年を見据えて在宅医療などを推進するとき、熟練した看護師のみではカバーし切れないと国はみており、一定の診療の補助を行う看護師を養成するために創設された。
日慢協では、「特定看護師」同士の交流や指導者の養成のために「日本特定看護師協会」（仮称）を設立し、実務内容を忘れないよう修了後研修をしたり、修了者らによる学会を開催して問題共有につなげたりフォローアップもする。
武久会長は、医師の代わりになる人材が特に必要な慢性期と在宅医療の分野で「特定看護師は力を発揮するのではないか」と述べた。さらに、修了者がこれから増えれば、訪問看護ステーションや介護施設、介護医療院などでの責任者を医師ではなく「特定看護師」が担えると期待感を示した。
「日本特定看護師協会」（仮称）は、18年秋ごろ設立総会を開催し、19年1月ごろ研修修了者による学会を開催する予定。
出典：医療介護CBニュース
