メディカルサポネット 編集部からのコメント平成を振り返り「災害の時代」と総括する報道を目にすることが多くなりました。地震や猛暑、豪雨・豪雪に火山の噴火など、災害時に円滑な医療支援活動ができるように、日本医師会と日本災害医学会は、研修・訓練で協力を行うこと、災害時は情報の共有だけでなく、指揮命令系統をはじめ相互に必要な協力を行う協定を結びました。いざという時にパニックにならないよう日頃の対策が大切です。 |
日本医師会の石川広己常任理事と日本災害医学会の小井土雄一代表理事は26日の会見で、両団体の間で「災害医療に関する相互協力協定」を2018年10月に締結したことを報告した。
協定に基づき両団体は、災害医療に関する研修・訓練、被災地の指揮命令系統や災害医療コーディネート機能への支援、都道府県・郡市区医師会への支援などの活動において、両団体が協力し、災害時の医療の質の担保・向上を目指す。日医災害医療チーム（JMAT）を被災地に派遣する場合には、災害医学会が派遣する専門家集団（災害医療コーディネートサポートチーム）がJMATの枠組みで活動することを認め、被災地の医療体制の立て直しの迅速化を図る。
小井土氏は、協定により、医療支援活動における多機関・多職種の連携の円滑化に期待を述べた。また、訓練・研修を通じて「災害医療の標準化や情報共有の強化につなげたい」と意欲を示した。
「首都直下地震や、今後も増加が予想される気象災害に備え、対応能力を強靭化する必要がある」と話す小井土氏
出典：Web医事新報
