メディカルサポネット 編集部からのコメント救急患者の集中や専門医の不在など、さまざまな理由で救急搬送患者を受け入れられないケースがあります。都立8病院の2018年度の事業計画では、積極的な救急搬送患者の受け入れや医療連携に取り組むこと、病床利用率増、さらには、遺伝子診療など具体的な取り組みについて示しました。各病院が経営改善に取り組みます。 |
東京都病院経営本部は28日までに、都立8病院の2018年度事業計画を明らかにした。各病院の病床利用率の目標に加え、救急搬送患者の積極的受け入れや地域の医療機関との連携、保護室の効率的な運用といった「経営改善の取り組み」を示している。【新井哉】
2018年度の都立病院事業計画
18年度の病床利用率については、▽広尾病院が前年度比14.2ポイント増の83.4％▽大塚病院が同8.0ポイント増の80.0％▽駒込病院が同1.4ポイント増の80.0％▽墨東病院が同2.2ポイント増の88.5％▽多摩総合医療センターが同1.4ポイント増の89.6％▽神経病院が同10.2ポイント増の88.9％▽小児総合医療センターが同2.1ポイント増の78.4％▽松沢病院が同3.4ポイント増の81.5％―との目標をそれぞれ設定した。
こうした目標を達成するため、各病院で経営改善の取り組みを進める方針だ。例えば、大塚病院では、救急搬送患者の積極的な受け入れに加え、患者の紹介元ごとに症例の実績を分析し、「戦略的な医療連携訪問」を実施する。他の病院でも「病院全体における保護室の効率的運用」（松沢病院）、「神経難病専門医、てんかん専門医が少ない医療機関や地域に重点を置いた戦略的医療連携による新入院患者の獲得」（神経病院）などに取り組む。
また、「救急医療機能の強化」（広尾病院）や「がんゲノム医療の推進」（駒込病院）、「高度急性期病院としての地域医療連携モデルの推進」（墨東病院）といった最重点事業を定め、救急搬送件数を増やしたり、遺伝子診療を始めたりするといった具体的な方向性を示している。
出典：医療介護CBニュース
