メディカルサポネット 編集部からのコメント2025年には高齢者の5人に1人は認知症になると予測されています。多摩大ルール形成戦略研究所は、認知症の発症を5年遅らせることで現在の認知症高齢者数よりも少ない水準まで抑制できる可能性を公表しました。健康な高齢者が増えることで医療・介護費の削減効果があると試算しています。 |
多摩大ルール形成戦略研究所は、認知症に関するリポートを公表した。認知症の発症を5年遅らせることで、約2兆円の医療・介護費の削減効果があると試算している。【新井哉】
多摩大ルール形成戦略研究所が公表した認知症に関するリポート
認知症の発症を5年遅らせることで認知症者数とコストが大幅に減少するとした米国研究製薬工業協会の試算があるが、同研究所は日本でも同じように5年遅らせることを想定して試算した。
その結果、認知症高齢者数は大きく減少し、現在よりも少ない405万人となり、「現在の認知症高齢者数よりも少ない水準まで抑制できる可能性が見込まれる」としている。
医療費は認知症高齢者数の減少に比例して約1兆円、介護費は認知症高齢者が通常の要介護者（要支援者）となることで、認知症のために必要となる介護費の増加分を抑制でき、約9000億円の削減効果が見込まれるという。
認知症を発症せず、介護を必要としない健康な高齢者が増えることも想定しており、「さらなる介護費削減へとつながり、少なく見積もっても2兆円程度の効果は期待できる」としている。
出典：医療介護CBニュース
