メディカルサポネット 編集部からのコメント日本感染症学会が感染防止などに関する調査結果を公表しました。感染管理部（感染制御部門）に専従の医師や薬剤師がいない施設が６割に上っています。スタッフの適正配置が課題であるとともに、抗菌薬の適正使用も求められています。 |
感染管理部に専従の医師や薬剤師がいない医療施設が6割あるとの調査結果を、日本感染症学会が公表した。同学会では、感染管理部門での専従の医師・薬剤師の適正配置の在り方などを検討する必要があると指摘している。【松村秀士】
同学会は、会員に対して、感染防止などに関する調査を実施。医師や看護師、薬剤師ら計619人から回答を得た。回答者が勤める医療施設の分類は、私立の一般病院が29.9％、国公立の一般病院が26.2％、私立の大学病院が14.2％、国公立の大学病院が13.6％、「その他」が16.2％。
院内での感染管理部（感染制御部門）の人員配置について、専従の医師がいない施設は全体の60.0％で、専従の薬剤師がいない施設も59.6％あった。一方、専従の看護師がいない施設は10.9％にとどまった。
■抗菌薬適正使用支援加算で約4分の3が「適正使用進む」
2018年度の診療報酬改定では、院内に専門のチームを設けて、感染症治療の早期モニタリングやフィードバックなどを行い、抗菌薬の適正使用の促進を行った場合に算定できる「抗菌薬適正使用支援加算」（100点）が新設された。
調査では、この加算によって抗菌薬の適正使用が進むかどうかも聞いた。その結果、「大いに進むと思う」との回答が9.4％、「少し進むと思う」が67.0％で、合わせると約4分の3の人が、効果があるとの考えを示した。一方、「あまり変わらないと思う」は18.7％、「進まないと思う」は2.6％、「分からない」は2.3％だった。
出典：医療介護CBニュース
