メディカルサポネット 編集部からのコメント政策と現場状況とのギャップが取りざたされている医療現場の働き方改革。実現に向けて、コツコツと取り組む動きが出てきました。まずやってみる、改善してみるの繰り返しから光が見えてくるものです。いきなり大きな結果を求めるのではなく、小さな目標をたくさん作り、それを積み重ねることが結果を出すための秘訣です。 |
医療現場の働き方改革がテーマのシンポジウム（日本医業経営コンサルタント協会主催）が1日、東京都内で開かれ、厚生労働省の担当者は、全国の病院の約6割が勤務環境改善に取り組んでいるとの調査結果を紹介した。大規模な病院ほど実施率が高く、約4割の病院が離職率の低下をメリットに挙げた。【吉木ちひろ】
委託調査の結果を紹介する乗越氏（1日、東京都内）
シンポジウムでは、同省医政局の乗越徹哉・医療勤務環境改善推進室次長が、2016年度に実施された委託調査の結果を紹介した。それによると、全国の2219病院の58.0％が職種を問わず勤務環境改善に取り組んでいた。病床規模別の実施率は、「500床以上」で72.8%を占めたのに対し「99床以下」は48.0％で、大規模なほど高かった。
具体的な内容では、「勤務環境の現状の把握・分析」を行っている病院が78.7％、「経営トップが主体的に関与」が68.6％、「取り組み方針を明文化・周知」が59.6％など。一方、「具体的な達成指標を設定」は33.5％にとどまった。
また、勤務環境改善による具体的なメリットとしては、964病院の40.5％が「離職率が低下」を挙げ、以下は「時間外勤務の減少」（35.8％）、「人材を確保しやすくなった」（26.6％）などだった。
乗越次長は、「人口減少の中、他業種との人材の争奪戦が起こっていると言われているが、医療機関でも医療の有資格者から選択される時代だ」と述べ、勤務環境改善の取り組みの重要性を強調した。
出典：医療介護CBニュース
