メディカルサポネット 編集部からのコメント日本医師会が「超高齢社会におけるかかりつけ医のための適正処方の手引き」認知症編を作成しました。多剤併用による副作用のリスク減だけでなく、薬剤費や医療費の適正化が期待されています。 |
日本医師会（日医）は16日、かかりつけ医が認知症者の多剤併用に対応するための手引きを公表した。松本純一常任理事は定例記者会見で、多剤併用による副作用のリスクを減らすことや「薬剤費や医療費の適正化」にもつながることに期待感を示した。【越浦麻美】
日本老年医学会の協力で作成したこの手引きは、2017年9月に作成された「超高齢社会におけるかかりつけ医のための適正処方の手引き」の総論編に続く第2弾。
手引きは、同医学会の「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015」などがベースで、「高齢の患者に認知機能障害を生じさせやすい特に慎重な投与を要する薬物のリスト」や、認知症の薬物療法のフローチャートなどを紹介している。
特に慎重な投与を要する薬物は、三環系抗うつ薬、パーキンソン病治療薬（抗コリン薬）などを挙げた。また、フローチャートは、投与されている内服薬を確認することや、薬物療法は必要性を検討した上で、必要があると判断される場合にのみ開始するとしている。
松本常任理事は、医師が率先して処方の適正化に取り組むことで、多剤併用による副作用のリスクを減らすだけでなく、「薬剤費や医療費の適正化にもつながることを期待している」と述べた。
今回の「認知症」に関する手引きは、疾患編の一つで、日医では高血圧や糖尿病、脂質異常症などの続編も引き続き作成する方針。
適正処方の手引きの「認知症」編を紹介する松本常任理事（16日、日医会館）
出典：医療介護CBニュース
