メディカルサポネット 編集部からのコメント精神科や産婦人科医、皮膚科などの協力医との連携の必要性について、日本医師会が学校医の活動に関する報告書（答申）を公表しました。 |
日本医師会が公表した学校医の活動に関する報告書
日本医師会（日医）は、学校医の活動に関する報告書（答申）を公表した。日医の学校保健委員会がまとめたもので、精神科や産婦人科、皮膚科などの協力医（専門医）と連携する必要性を指摘。「児童青年精神医療」と連携する必要性が高まっていることなどを挙げ、学校内の活動に参加する精神科医を軸に地域の精神医療・精神保健ネットワークを構築する方向性を示している。【新井哉】
報告書では、児童青年期にはメンタルヘルスの問題が身体症状や行動症状として表れやすいことに触れ、「児童生徒の健康支援にあたって精神科医の関与が望まれることは少なくない」と指摘。「メンタルヘルスの問題について関与する地域の精神科医を学校内の活動に位置付けるという方法が考えられる」としている。
精神科医が担当する活動については、児童生徒や保護者、教職員向けのメンタルヘルスの講義・講演に加え、教職員を対象にしたケースカンファレンスなどを挙げている。
産婦人科医の役割にも言及している。「やせ願望」を伴うダイエットや激しいスポーツトレーニングで無月経状態が長く続くことなどを取り上げ、「産婦人科医の要請のために、地元の産婦人科医会、医師会と教育委員会などと連携して派遣できるシステムを作っておくことが必要である」としている。
また、皮膚科に関しては、皮膚疾患は病識がないことが多く、医療機関の受診率が低いことなどを挙げ、専門診療科の協力医を登録する制度を確立する必要があるとした。ただし、地域によっては協力医を確保することが困難なケースも想定されるため、開業医だけでなく、病院・大学に勤務している若手の専門診療医も対象とする仕組みを設けるよう促している。
出典：医療介護CBニュース
