どう取り組む？外国人診療〜小林米幸（小林国際クリニック院長）

メディカルサポネット編集部からのコメント

訪日外国人旅行者や在留外国人の増加に伴い、医療機関を受診する外国人患者も増えています。言語への対応や支払い方法、医療の進め方に対する考え方のほか、支払い額のディスカウントを求められるなど、カルチャーショックを受けるケースもありそうです。外国人診療の第一人者である小林米幸氏は事前準備の大切さを説いています。患者への適切な対応や医療機関が損失を被らないための対策など外国人患者の対応トラブルを防ぐための体制整備が必要です。厚生労働省も「外国人患者の受入れのための医療機関向けマニュアル」を作成していますのでぜひご利用ください。

日本人患者に信頼されなければ地域医療は成り立たない

日本語を話せる外国人も多いので

まずは日本語で声掛けを

こばやしよねゆき。大和市立病院外科医長、内視鏡室長などを経て、90年小林国際クリニック開業。91年NPO法人「AMDA国際医療情報センター」設立。2011年より大和市医師会長。19年相模医師会連合会会長

こばやしよねゆき

1949年北海道生まれ。74年慶大卒。

大和市立病院外科医長、内視鏡室長などを経て、90年小林国際クリニック開業。

91年NPO法人「AMDA国際医療情報センター」設立。

2011年より大和市医師会長。19年相模医師会連合会会長

訪日外国人観光客や在留外国人の数は増加の一途を辿っている。外国人への医療提供体制の整備は喫緊の課題だ。外国人診療の第一人者である小林米幸氏に話を聞いた。

強調した説明が必要

─外国人を診療する上で気を付けていることはありますか。

特に気を付けなければいけないと感じるのは、慢性疾患の治療です。たとえば高血圧で薬を処方した場合、大体の日本人患者は数値が下がっても、薬を飲み続けます。降圧薬の効果だと分かっているからです。ところが、外国人患者は内服を止めてしまうことが多いんです。日本人の医師や患者さんが常識として前提に置いている知識がなく、数値が下がったら「治った」と思ってしまう。収縮期血圧が140mmHgの日は薬を飲み、127mmHgの日は飲まない。そういう考え方のようです。慢性疾患の患者に薬を出すときは、根本的な治療ではないため、絶対に飲み続けなければならないことや、飲まない場合に起こりうることの説明を強調した上で、次回の受診日を確認することが大切です。

─外国人診療に積極的に取り組むようになった経緯は。

ベトナム戦争終結前後、ボートに乗って国外へ脱出したインドシナ難民の存在が社会問題となりました。日本政府は1978年より、インドシナ難民を受け入れる事業を行いました。受け入れた難民の方が日本で生活できるように支援する定住促進センターの1つが大和市にありました。

私は1987年より大和市立病院に赴任し、難民の方の健診を行っていました。そこで目の当たりにしたのは、日本語が通じないために診療を断られてしまう難民の方の姿でした。

私のような外科医はほかにもたくさんいるかもしれないが、彼らの問題に気が付いて取り組もうという熱意があるのは私しかいない。そんな思いから開業に踏み切りました。

経営は不安でしたが、蓋をあけてみると、最初の月から黒字でした。地域医療で失敗しなかった最大の理由はおそらく、日本人、外国人を分け隔てなく診療したことでしょう。外国人が増えたといっても、地域の中で多いのは日本人です。当院ですら、外国人患者さんは約2割。日本人の患者さんに信頼されなければ、地域医療は成り立ちません。外国人差別は当然いけませんが、日本人への逆差別と捉えられかねない対応がないよう、日頃から気を付けています。

─まだ外国人診療に慣れていない医療機関が外国人診療で疲弊しないための工夫はありますか。

突然外国語を話されたら、驚き、困惑することでしょう。しかし、日本語を少し話せる方も意外と多いんです。まずは、「こんにちは」と声を掛けてみてはいかがでしょうか。反応をみて、日本語がどの程度できるか、日本語での診療が可能か、およそ判断できます。

また言語対応や支払い方法、医療の進め方に対する考え方、宗教、習慣など様々な違いに関する知識は取得しておき、医療機関としての方向性を定めておくと良いでしょう。よくあるのは、支払い額のディスカウントを求められるケースです。受付職員が「先生に聞いてみます」と答えてしまうと、事務のレベルでは決まっておらず、医師次第で安くなるかもしれないというメッセージを送ることになります。ですから受付の時点で、日本の医療機関ではディスカウントができないことを伝える必要があります。もし医師がディスカウントを許可した場合、患者さんの友だちが来院し同じようにディスカウントを求めるなど、トラブルに発展しかねません。