入職前辞退の実例と対策

就業先と入職予定者の温度差

就業先の人事は、病院・企業という規模で仕事を行っています。

職員の配置や、事業計画などを考慮して動かれていることでしょう。

一方、求職者の多くは自分の転職活動で手一杯です。

内定から就業まで時間がある場合、ちょっとしたきっかけで信頼を失ってしまうことも珍しくありません。

面接時だけの接点ではなく、入職に向けてさらに接点を増やすことで、お互いに気持ちよく働くことができる環境を整えることが可能です。

入職前辞退の実例

（実例１）入職予定先から連絡が来ない

内定が出たものの、就業先から定期的な連絡がない場合、

「求められている」という安心感や、「活躍したい」という意欲が時間とともに薄れてしまいます。

さらには、本当に、今の仕事を辞めても良いのか、引っ越しや各種手続きを行ってもよいのか、入職予定者の不安は日々大きくなっていきます。

そんな折、現職からの引き止めがあった場合、他の職場からの声かけがあった場合、心理的に「内定が出ても連絡がないならば入職を辞退しよう」と思ってしまう入職予定者は少なくありません。

入職前辞退は入職予定者からも言いにくいことです。

入職意思が確認できたら、なるべく早めに連絡を取ることで接点を持ちましょう。

入職予定者は連絡が少ないと転職への不安が高まってしまいます。

定期的にコンタクトをとるためにも、時には紹介会社に協力をあおぐことも有効な方法です。

（実例２）通知書の内容が違う

契約書に関しての相違はとてもデリケートな問題です。　

中でも、非正規採用の場合、「契約期間」「更新」の取り扱いには細心の注意が必要です。

文章のスタイルが変わることで、就業予定先は「同じ条件だ」と思っていても、就業予定者からは「違う条件になっている」と読み取られることもあります。

もしも変更点が発生してしまう場合は、一方的に変更した通知書を内定者に渡す前に、紹介会社に相談することをお勧めします。

就業予定者は小さな変化にも敏感になっています。

問い合わせがあった際は、迅速かつ丁寧な対応を心がけ、不信感をいだかれないよう注意が必要です。

（実例３）条件の変更

忙しい時の電話だったため、対応が雑になってしまっただけかもしれません。

既に就業予定先の人事が決定事項として動いていたのであれば嫌味の一つも言いたくなるのも心情でしょう。

とはいえ、就業予定者が条件の相談をしてくるのは、勇気がいることですし、何よりも、就業予定先への信頼があってこそのもの。

歯切れの良いやり取りも、時には「対応がきつい」と思われてしまいかねません。

関係が構築されるまでは、丁寧な対応を心がけるに越したことはありません。

相談された話を一方的に打ち切られてしまうと、「自分は受け入れられない」と感じてしまう就業予定者もいます。

就業予定者の多くは仕事にこだわりをもって転職活動を行っています。

入職前に、職場の受け入れ状況が一変することは少なくはありませんが、就業予定者にとってはショックな情報であることを忘れてはなりません。

事前に変更が発生するリスクについての説明、また、希望の配属・仕事内容にならなかった場合、それでも内定を受けるのか、一つ一つ納得を受けながら入職を決めてもらうように選考段階から確認をしましょう。

当初とは違う条件になる場合は一方的な案内ではなく、「相談」というスタンスで、返事を押し付けないよう気を付けましょう。

入職前辞退を防ぐための対策

入職前辞退の理由は様々ですが、就業予定先が「突然」と感じるケースの多くは「コミュニケーション不足」が原因です。

就業予定者にとっては人生の一大イベントなのが「転職」です。
就業予定者のモチベーションの持続や信頼関係構築のため、内定から入職まで定期的な連絡を行いましょう。

コンタクトを取る際も、一方的に話を進めることをせず、変更や修正があれば早急な対応を行い、理解を求めたうえで相談を行うスタンスで信頼関係を持続させることが有効的です。

まとめ

入職前辞退の実例と対策データはいかがだったでしょうか？

やむを得ない理由による入職前辞退も少なからずありますが、多くの理由が入職前の対策によって防げる理由となります。

入職前辞退を減らすためのヒントになりましたら幸いです。
　

出典：メディカルサポネット編集部